世界平和女性連合主催の2025年留学生日本語弁論大会

2025年の予定

世界平和女性連合が主催する2025年の女子留学生日本語弁論大会は、次のような日程で今年も地方大会が開かれているようです。女性連合の公式サイトで公表されたのは4月18日付ですから、3月25日に東京地裁が解散命令を出した後です(解散命令は高裁で審理中)。

2025年
(予定25)
2024年
(予定25)
2023年
(予定28)
2022年
(予定31)
2021年
(実績31)
7/05 土宮城県宮城県宮城県宮城県宮城県
7/05 土茨城県茨城県茨城県茨城県茨城県
7/05 土滋賀県滋賀県滋賀県滋賀県滋賀県
7/06 日群馬県群馬県群馬県群馬県群馬県
7/06 日東京南地区東京南東京南東京南東京南
7/06 日広島県広島県広島
7/12 土奈良県奈良県奈良奈良県
7/12 土大阪北摂北摂北摂北摂北摂
7/13 土静岡県静岡県静岡県静岡県静岡県
7/19 土埼玉県埼玉県埼玉県埼玉県埼玉県
7/19 土千葉柏千葉柏千葉柏千葉柏千葉柏
7/19 土大阪市大阪市大阪市大阪市大阪市
7/19 土大阪枚方枚方枚方枚方
7/20 日栃木県北
7/20 日大阪南堺・高石堺・高石堺・高石
大阪東大阪東大阪東
狭山富田林
7/20 日四国東
7/21 祝千葉県千葉県千葉千葉千葉県
7/21 祝東京中央東京中央東京中央東京中央
7/21 祝東京東東京東東京東東京東東京東
7/21 祝東京三多摩三多摩三多摩むさしのむさしの
八王子八王子
7/21 祝愛知西愛知西愛知西愛知西愛知西
7/21 祝京都府京都京都京都京都
7/26 土栃木県南栃木県栃木県栃木県栃木県
7/27 土鳥取県鳥取鳥取県鳥取県
8/02 土新潟県新潟新潟新潟新潟
長岡・上越
長野県長野県長野県長野県
岡山県岡山県岡山県岡山県
兵庫県兵庫県兵庫県兵庫県
福岡県福岡福岡県
青森青森青森県
三重県三重県
岐阜県
▲2025地方大会の日程

25大会開催予定で昨年との増減はありませんが、中身的には4増4減です。

<去年開催予定だったのに今年は予定なし>
大阪東、長野、岡山、元彦人民共和国、あっ兵庫
<去年の開催予定がなく、今年は開催予定>
大阪南、栃木県北、奈良、四国東

栃木2分割はかなりシュール

2024年の参加者数は119名ということです。88名だった2023年より31人増です。119÷25=4.76ですから、平均は5名弱です。一部の出場者には事前に打診しておくものだとしても、それほど広い会場は必要なさそうです。もう自民党議員や首長は来てくれませんから…。

201931地方大会30か国参加194名決勝8名
202031地方大会26か国参加101名決勝8名
202131地方大会28か国参加161名決勝8名
202224地方大会23か国参加158名決勝7名
202324地方大会23か国参加88名決勝8名
202421地方大会28か国参加119名決勝8名
▲女性連合の弁論大会(実績)

昨年は25大会の予定でしたが、実際に開催されたのは21大会ということです。今回から大阪の地区割りが再編されているようです。新設の「大阪南」とは、去年までの「大阪東」と去年は開かれなかった「堺・高石」が統合されたものだと思われます。

栃木の分割が気になります。栃木県を2分割するのは、あまり現実味がありません。県内の大学の大半は県都・宇都宮にあり、その宇都宮が栃木県のほぼ中央に位置しているからです。

気象庁>栃木県の予報区分

気象庁の予報区分では南部と北部に分割されています。北部は日光市と那須地方です。南北の境界がこれと一致するなら、北部に属するのは教会では那須家庭教会1つです。大学は宇都宮共和大学の那須キャンパスと大田原市に本部がある国際医療福祉大学ぐらいです。

また、愛媛ではなく「四国東」としている以上、高知か香川県善通寺市の四国学院大に出場希望者がいたのかもしれません。

名誉毀損裁判は2審まで敗訴

2024年の全国大会は世田谷区砧支所の成城ホールで開かれたようです。ここは「砧総合支所」ですが、住所的には成城6丁目にあり、大学の手前(駅寄り)です。成城ではないのに成城を名乗る施設は数多くありますが、成城なのに隣接する砧を名乗る珍しい施設です。

成城ホール

施設内の砧区民会館が通称「成城ホール」と名付けられていてバランスを保っています。去年は10月5日の土曜日開催だったようです。成城ホールの今年のスケジュールを確認すると、10月5日の日曜日17時からと10月11日の土曜日17時からは予約が入っています。

女性連合の裁判は2審判決が今年の2月でした。まだ上告審が残っていますが、全国大会までには確定しそうです。

会員に占める非信者の割合がどの程度なのかわかりませんが、解散命令後も女性連合は残り、来年も開かれることになるはずです。

ただ、名誉毀損裁判と解散命令が確定すれば、今は「推定無罪」でホールを貸し出している自治体も姿勢を変えざるを得ません。この名誉毀損裁判は提訴しないほうが正解だったのかもしれません。

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